スポンサーリンク

そして日韓断交、日韓戦争へ【韓国崩壊7の13】

誅韓論

第7章 これが日本を守る「誅韓アクションプラン」だ!

第一に、相手の不法行為に対しての徹底した非難外交から始めなくてはならない。これは「殺韓アクションプラン」の「第三弾」に当たる。

国際社会ではこちらの正当性や相手の不法性は、大声で訴えない限り伝わらない。だから、まず口ケンカをエスカレートさせる必要がある。

平行して、各国の政界・知識人・メディアに資料を配布し、竹島が日本領であり、韓国がいかに卑劣な手段で奪ったかを知らしめる必要がある。

とりわけ現代ではネット上での情報戦が国際宣伝戦の雌雄を決する。

官民一体となって、動画サイトやウィキペディア編集、サイト立ち上げ、掲示板での討論等に大量参入し、質量ともに敵を圧倒しなければならない。

こうして、こちらの大義名分を国際社会に浸透させ、「日本が怒るのもやむをえない」と思わせることが不可欠だ。

中には「最初から手っ取り早く開戦で始めるべきだ」と思う人もいるかもしれないが、「日本がいきなり暴発した」と思われることは国際社会に対して決して良い印象を与えない。

まず初めは、相手の不当性をロジカルに突き、情報戦・宣伝戦・外交戦で優位に立つことから始めなくてはならない。

第二は制裁だ。これも「第三弾」として述べた。

日本側の竹島返還・謝罪・賠償要求に対して、どうせ韓国人は「犯罪者の逆ギレ」をやるだろう。人身攻撃に等しい平壌放送ばりの悪罵を始めて、その醜い本性を国際社会にさらけ出すに違いない。それによって日本は堂々と「対韓懲罰外交」を展開できる。

つまり、相手の感情的な反発を引き出すこともまた狙いだ。

こうして、経済制裁をはじめとする徹底した懲罰を実施する。官民であらゆる制裁措置を発掘し、できるだけ外交段階で韓国を弱らせるべきだ。

第三、外交の終焉だ。ここから「殺韓アクションプラン」の「第四弾」となる。

韓国は12年の李明博の行為をもって「事実上の宣戦布告」をしたが、なるべくなら相手のほうから正式に国交断絶を言い出す形が望ましい。そのためには対韓非難・懲罰をエスカレートさせ、竹島の返還・謝罪・賠償について「回答期限」を突きつけるべきだ。

この、いわば最後通牒によって、追い込まれた「逆ギレ」韓国は、極めてエキセントリックな反応を示すに違いない(場合によっては宣戦布告なしの奇襲攻撃も考えられる)。

第四、相手に先制攻撃させるべきだ。なぜなら、敵による先制攻撃こそ、戦争を始める上での最強の大義名分となるからだ。

おそらく、統帥権返還後は、タガの外れた韓国側から軍事的な示威や挑発を仕掛けてくる可能性が高い。

つまり、日本がカウンター軍事行動に出られる口実を、わざわざ向こうから提供してくれるわけだ。そうでなくとも、韓国側の先制攻撃を誘うのは難しくない。日本の巡視船や護衛艦が竹島に接近するだけだ。韓国軍は「領海侵犯」と見なして攻撃してくるだろう。

これによって、「日本人が日本領土に向かったら、外国軍から攻撃された」という形式が整う。

被弾だけで済めばいいが、政治的な話をするなら犠牲者が出たほうが開戦にもっていく上で効果的なのも確かだ。

ただ、海上保安官か、海上自衛官の犠牲を思うと、やはり避けねばならない。よって、過去の竹島侵略による犠牲者を改めて追悼し、怒りを「思い出す」手法が望ましい。

ちなみに、現実には「第三」と「第四」は、順番が前後する可能性もある。

いずれにせよ、相手の先制攻撃を引き出しさえすれば、日本は反撃名目で竹島奪還作戦を即遂行可能になる。

以上により、憲法違反にならず、米軍との衝突もなく、こちらが大義名分を有する形で、完全に開戦要件が整うのだ。日本は堂々「正しい戦争」を謳えよう。

第五、次のステップは当然「開戦」である。

最後通牒たる回答期限が過ぎたら、内外に向けて「○年○月○日○○時をもって交戦状態に入ったことを確認する」という官房長官の臨時声明を発表する。

これをもって日韓は公式に戦争状態に入った形になる。

あとは、この卑劣なテロ国家を徹底的にぶちのめすまでだ。

韓国崩壊「誅韓論」目次http://korea-collapse.com/page-94

(まず、最初に、日本の領土である竹島の返還・謝罪・賠償を要求して、韓国が拒否したら、「対韓懲罰外交」を徹底的にやって、そして「回答期限」を突きつけるということですね。そして日本の巡視船や護衛艦を竹島に近づけて、相手の先制攻撃を引き出す・・。私はリモコン操縦でもいいと思いますが。無人でも船を撃沈されたら、それで戦争です。この韓国とかいう腐りきったゲス国家を遠慮なく叩きのめせる。)

スポンサーリンク