スポンサーリンク

日韓戦争で大義名分を有するのは日本【韓国崩壊7の12】

誅韓論

第7章 これが日本を守る「誅韓アクションプラン」だ!

前述のように、日本にとって「竹島侵略問題」とは、自衛権を発動できる「開戦事由」であり、国際法上も賠償等の請求権が生きる問題である。しかも、日本は「侵略に対する抵抗の権利としての武力行使」さえ自制し、一貫して平和的解決を訴えてきた。

ところが、2012年8月、侵略側である韓国は再度この問題で日本を挑発した。大統領の李明博は強奪した隣国の領土に上陸した。そして、「島の領有権をめぐる争いは国際司法裁判所で決着をつけよう」という日本側の親書をつき返した。

これは「わが韓国は平和的かつ外交的な手段による解決を拒絶する」と回答したも同じである。しかも、韓国軍の最高司令官たる大統領が、改めて竹島を自国領宣言した上、軍事演習まで行った。

これは事実上の宣戦布告行為だ。しかも、侵略・虐殺行為をした加害国側が、被害国側の提案する平和的解決策を「蹴った」のである。

日本はこれまで抵抗権を有しながらもぐっと戦争を自制してきたが、相手が平和的解決を拒み、罵詈雑言を浴びせかけ、軍事演習を行ったことで、その意義は失われた。

韓国側はついに自ら一線を越えたのだ。

こうして、日本は「自衛のための戦争」を始めることが可能になった。それは国際社会の誰が見ても「正しい戦争」であり、歴史の審判にも耐えられるものだ。

以上のロジックはとてつもなく重要だ。戦争において「大義名分を有する」という事実はそれほど大きい。なぜなら、戦う前から、韓国は倫理的に敗北しているからだ。

しかも、第一章で例示したように、この「竹島侵略問題」以外にも、韓国は国策として無数の反日テロを実行している。これにより「韓国は非正規戦を実施する敵性国家」と定義できるが、しかしこの卑怯な「非正規戦」ゆえに反撃しにくいのも確かだった。やったとしても、かえって相手側の口実になってしまう危険性もある。

ところが、李明博が一線を越えたことで、日本は自衛戦争を始められるキッカケを掴むことができた。

もともと、国民の生命や財産を守るのが主権国家の役割である。韓国が安全保障上の脅威と化した以上、自衛のために戦うのは当然の権利であり義務である。

かくして2016年以降、日本は韓国と国交を断絶し、自衛戦争を始める機会が訪れる。これは卑劣な反日テロから国民の生命や財産を守るための「正当防衛」だ。そのためにはこの外道国家を苛烈に罰し、それまでの悪事の代償を支払わせる以外にない。

もっとも、戦争には「賢いやり方」がある。理想を言えば、最初から最後まで相手をこちらの手の平の上で躍らせることだが、それに近づけていくのが「戦略」といえる。

以下にそれを順に説明していこう。

韓国崩壊「誅韓論」目次http://korea-collapse.com/page-94

(そう、韓国という狂った外道テロ国家を罰して、それまでの悪行三昧のツケを支払わせましょう。韓国の味方をする日本人も同じテロリストの一員です。)

スポンサーリンク