スポンサーリンク

何よりもまず「二度と助けない」という断固たる決意を【韓国崩壊7の3】

誅韓論

第7章 これが日本を守る「誅韓アクションプラン」だ!

以下から、韓国を弱体化させ、中国への吸収のスピードを速めるための、あらゆる手段の発掘と提案をしていきたい。

さて、「殺韓アクションプラン」の第一弾が、この「二度と助けない決意」である。

一見簡単なようだが、まずこれができなければ、その後に続くどんな殺韓策も効果が期待できない。個人として民間として、韓国とは一切関わらない、二度と助けないと思うのは簡単だが、それを「国の方針」にまで高めるとなるとまた別問題だ。政治的な合意に持っていくまでには、まだ日本人の意識改革が足りないし、抵抗勢力も強大だ。

前述の通り、アメリカも在韓米軍撤退後、韓国が中国北朝鮮の手に落ちることを阻止するため、日本に支えさせようとしている。だから、「日韓関係を改善しろ」と喚いている。

日本帝国から朝鮮地方を切り離した張本人のくせに実に身勝手な話だが、これが帝国の横暴というやつだ。だから「二度と韓国を助けない」という国策は、同盟国アメリカの圧力にさえ公然と抗うほどの強い国民的意志によってしか成し遂げられないということだ。

見方を変えれば、日本人の選択がそれだけ韓国の行く末に影響するわけだ。この狂った反日国家は、基本的に日本に寄生し、あらゆる面で日本の支援を授かったことで幸運にも繁栄を掴み取った国だ。その証拠に韓国は自力でイノベーションを成し遂げたことは一度もない。である以上、「関係を絶つ」ことが相手の糧道を断つことにも繋がる。だとするならば、「もう韓国は支えない」という決意も、立派な方針であり国策である。

ちょうど、筑波大学大学院教授の古田博司教授が提唱した「非韓三原則」が、この方針に合致している。それは「助けない、教えない、関わらない」というものだ。

古田教授といえば、かつて日韓歴史共同研究委員会も歴任され、韓国の反日は「日本が何をしようがしまいが激化していく」「解決策はもはやない」と悟られた方である。

そこから古田氏は「経済で困っても助けない、企画や技術を教えない、歴史問題などで絡んできても関わらない」という3カ条を考案し、韓国の甘えを断ち切ることを提唱された。

この「非韓三原則」(古田ドクトリン)は、簡潔で分かりやすい政治的スローガンとなりえる。これを「世論」とすべく訴えよう。

しかも、単純なようでいて奥が深い。なぜなら、韓国との長きにわたる付き合いから得られた日本民族としての「教訓」でもあるからだ。われわれはこれを国訓・民族訓として、子々孫々に伝えていかねばならない。

韓国人は、自分が苦しい時は、日本に助けを求める。しかし、その後は「何もかも自力でやり通せたのに、よくもオレ様を勝手に助けてくれたな」などと態度を豹変させ、因縁すらつけて、恩人に唾を吐きかける。

感謝もしなければ、人の恩を恩とも思わない。それが韓国人である。これが“偏見”だったら、どんなにいいかと私も思う。

だが、事実なのだから仕方がない。そういう実例しかないのだから、そういう人間だと見なさざるをえない。だから「韓国は二度と助けない」と決意し、代々の教訓とせねばならない。

ある民族が、別の民族に対して、ほとんど一方的に与え、助け続けるという歪な関係が、かれこれ1世紀も続いてきた。いよいよ、それを終わらせる時がきた。

例外は、大規模な自然災害や事故の際の「人道支援」だけだ。この場合は同じ人類としての義務である。ただし、「半島からの難民の受け入れ」は、人道支援に含むべきではない。なぜなら、韓国には「在日」という「前科」があるからだ。純粋に人道上の観点からの支援なら実施するが、それ以外は一切、朝鮮半島とは関わるべきではない。

要は、朝鮮のことは朝鮮人がやればいい。それだけの話である。

韓国崩壊「誅韓論」目次http://korea-collapse.com/page-94

スポンサーリンク