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日本を害する行為ばかりを次々とやる韓国【韓国崩壊1の18】文化窃盗・反日ネガキャン編

誅韓論

第1章 韓国は対日非正規戦を始めているテロ国家だ!

六つの反日事例の四番目と五番目。

〈文化窃盗・起源詐称〉

知的所有権の問題同様、語りつくされた感があるので、簡単に留めておく。

今日、空手、合気道、剣道、侍、日本刀、茶道、盆栽、折り紙、桜、料理、その他ありとあらゆる日本文化について、韓国人が「韓国文化」であるとか「韓国に起源がある」などと対外宣伝している事実はよく知られているが、注目すべきは単なる私的主張や運動に留まらず、韓国政府とその傘下の公益法人やメディアまでもが関わっている点だ。

つまり、これは官民一体となって推進している「国策」なのである。

企業の製品やソフトといった商品をコピーするのとは違い、文化のそれは民族のアイデンティティや魂にまで関わってくる問題だ(*ただし、大衆文化や商業文化の場合は、商品のパクリと文化のパクリとがダブってくる問題である)。

韓国人の異常さは、西洋人受けのよい日本文化を盗む一方で、強い文化的優越感を抱いていることだ。彼らは幼少から高校卒業までの間、「近代に入るまで韓国は一貫して文化先進国であり、対して日本は野蛮で未開だった」などと、繰り返し教え込まれる。

いわく、韓国人が仏教・漢字・建築・紙などの先進的な文化や技術を教えてあげたことで、日本は初めて文明化することができた。秀吉による陶工の強制連行や江戸時代の朝鮮通信使に見られるように、韓国は常に日本にとって文化の先生であった。ところが、独自の文化を持たず、模倣力に長けているがために、日本は明治維新の際にいち早く西洋文明に乗り換えることができた。その途端、先生である韓国を侵略し、恩を仇で返した…。

だいたいこんな趣旨である。

彼らは頭から「日本は独自の文化を持たぬ国であり、文化的には東アジアで最劣等である」と思い込んでいる。

そこには他国の文化を尊重する気持ちなどカケラもなく、ほとんど差別意識に近い蔑視感情しかない。公式ではないが、日本は百済の植民地であり開拓地であって、現日本人は百済人と原住民との混血だというデマもかなり根強く信じられている。

そして、この種の勝手な思い込みが、「韓国が兄で日本は弟だ」という、有無を言わせぬ上下関係の根拠になっているのだから余計に呆れる。

韓国人の目には、どういう訳か西洋人が日本文化ばかりを過大評価していると映るらしい。文化の先生であり起源を自負する韓国人にしてみれば、単なる嫉妬だけでなく何か釈然としない「間違った」思いがするようだ。

その「民族信仰」と「現実」との乖離を埋める又は“過ちを正そう”とする精神作用として、西洋人に人気の高い日本文化の自国ルーツ説が次々と生まれ、それを社会として信じ込もうとするらしい。

だが、己のエゴを満たす代わりに、日本文化とその伝統を守り抜いてきた日本人を侮辱し、世界を欺くことになる点に関しては、何ら想像が及ばないらしい。

〈日本信用毀損運動〉

以前から米軍や自衛隊に対する過激なヘイト活動が行われてきたが、それは個人の自由であり権利として容認されてきた。ところが、韓国が対象になった途端、その自由を享受していた側が今度は規制を訴えるという珍現象が起きている。

しかも、例によって韓国人によるより大規模で過激な反日ヘイト運動には目を瞑るという二重基準ぶりだ。

それはさておき、韓国の場合、日本とは異なり、政府が反日キャンペーン活動のために青少年を大規模に組織し、実質的に運営している点で極めて異様である。

その団体名はVANK(バンク)といい、活動の中心はネット、メンバーは高校生以下の十万人以上と言われる。つまり、青少年による民族憎悪団体というわけだ。このような団体に韓国政府は資金を提供している。さすが反日を国教とするカルト国家である。

彼らの活動は主に国際社会に対して広報することだ。これまでの「実績」として、竹島問題や日本海呼称問題、歴史問題などでの反日活動が挙げられるが、最近は「旭日旗問題」にも熱を入れ始めたようだ。

2020年度の五輪開催都市の選考前は、関係各国や機関に対して「いかに日本が五輪開催都市としてふさわしくないか」をアピールした。このことからも完全に韓国政府と連動していることが分かる。むしろ、政府として大っぴらにできないことを、うまく民間にやらせているわけだ。

しかも、「純真な子供たちの訴え」というイメージを悪用して、実際は竹島や日本海についての大嘘を拡散し、その嘘で固めた韓国の正当性と「日本の卑劣さ」をアピールするのだから、二重に悪質と言えよう。

彼らは国際社会のどこに訴えれば効果的かを考え、大量のメールや書き込み、署名活動などを一斉に行う。いわば「デマの物量作戦」だ。しかも、韓国人らしく「平和のため」「真実のため」という美名を掲げ、その下で実際には反日宣伝工作を推進するのだ。

注意しなければならないのは、この日本信用毀損運動(ディスカウントジャパン運動)は別にVANKだけがやっているわけではないということだ。大統領令で作られた「国家ブランド委員会」も関わっていると言われる。

広い意味では、韓国人は誰もが「反日工作員」と言えるかもしれない。事実、彼らはインターネットや英語を駆使できるようになると、極めて自然に、まるで韓国民としての義務であるかのように反日宣伝に勤しむ。在米在欧韓国人も例外でないどころか、むしろ熱心な運動員になるケースが多い。

このように、韓国は官民一体となって対日ネガティブキャンペーンを推進している。民間の自主的行為ならともかく、政府も関わっている以上、これは国策反日である。

韓国崩壊「誅韓論」目次http://korea-collapse.com/page-94

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